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書誌情報サマリ

書名

通貨・銀行信用・経済循環 

著者名 ヘスース・ウエルタ・デ・ソト/著
著者名ヨミ ヘスース ウエルタ デ ソト
出版者 春秋社
出版年月 2015.11


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No. 所蔵館 配架場所 請求記号 資料番号 資料種別 状態 個人貸出 在庫
1 中央図書館一般開架33172/12/0106529202一般在庫 

書誌詳細

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タイトルコード 1000100335858
書誌種別 図書
書名 通貨・銀行信用・経済循環 
書名ヨミ ツウカ ギンコウ シンヨウ ケイザイ ジュンカン
言語区分 日本語
著者名 ヘスース・ウエルタ・デ・ソト/著   蔵 研也/訳
著者名ヨミ ヘスース ウエルタ デ ソト クラ ケンヤ
著者名原綴 Huerta de Soto Jesús
出版地 東京
出版者 春秋社
出版年月 2015.11
本体価格 ¥6500
ISBN 978-4-393-61113-5
ISBN 4-393-61113-5
数量 21,498,203p
大きさ 22cm
分類記号 331.72
件名 経済学-ウィーン学派
注記 原タイトル:Dinero,crédito bancario y ciclos económicos
注記 文献:巻末p167〜203
内容紹介 自由社会にとって、どのような金融制度が適切なのか。法学、経済理論、通貨・資本・経済循環理論にもとづく学際的研究。ミーゼス、ハイエク、ロスバードの経済思想を継承するオーストリア学派理論の集大成。
著者紹介 1956年マドリッド生まれ。レイ・フアン・カルロス王大学応用経済学部教授。ミーゼス・インスティテュート上級研究員。
目次タイトル 第1章 不定期預金契約の法的な性質
1|用語の基本的な解説 2|不定期寄託の経済的・社会的な機能 3|不定期預金契約とローン契約との本質的な違い 4|ローマ法学者による不定期預金契約を規律する一般原則の発見
第2章 不定期預金契約を規律する法原理に対する違反の歴史
1|序論 2|古代ギリシャ・ローマにおける銀行業務 3|中世後期の銀行家 4|カール五世治世の銀行とサラマンカ学派の原則 5|銀行業を合法化しようとする新しい試み
第3章 部分的な準備金制度を法的に正当化しようとする試み
1|序論 2|不定期預金がローンや消費貸借と同一視できない理由 3|不適切な解決法 4|不定期預金、再売買の合意と生命保険契約の取引
第4章 信用拡大の過程
1|序論 2|ローン契約における真の仲介者としての銀行の役割 3|預金契約における銀行の役割 4|預金が銀行によって活用された場合に生じる効果 5|全銀行システムによる信用拡大と新たな預金の創出 6|追加的な問題 7|預金の創出と預金裏づけのない銀行券発行との類似性 8|信用の収縮過程
第5章 銀行の信用拡大と経済システムへの影響
1|資本理論の基礎 2|自発的な貯蓄の増大によって銀行信用が増大した場合の生産構造への効果 3|貯蓄に裏づけのない銀行信用拡大の効果 4|銀行業、部分準備率と大数の法則
第6章 経済循環理論についての追加的な考察
1|(信用拡大ではない)本当の貯蓄が新たな投資になった場合、経済危機が起きない理由 2|経済危機を先送りできる可能性 3|消費者金融と循環理論 4|“強制的貯蓄”の理論 5|資本の浪費、使われていない資本と生産資源の誤った投資 6|大量失業を引き起こす信用拡大 7|国民所得会計は経済循環の異なる段階を反映するには不適切 8|起業家精神と経済循環 9|物価水準の安定化政策とその経済不安定化効果 10|どのように経済循環を回避するか 11|循環理論と遊休資源 12|不況期に必要な信用引き締め 13|“慢性不況”の経済 14|経済変動が株式市場に与える影響 15|金融セクターへの経済循環の効果 16|マルクス、ハイエクと、市場経済には経済危機が不可避であるという見方 17|二つの追加的考察 18|循環理論の実証的な証拠
第7章 マネタリズムとケインズ理論への批判
1|序論 2|マネタリズムへの批判 3|ケインズ経済学への批判 4|マルクス主義の伝統と経済循環のオーストリア理論 5|結論 6|生命保険会社ないし、その他の銀行ではない金融仲介機関についての附論
第8章 中央銀行制度と自由銀行制度
1|銀行学派への批判的な分析 2|中央銀行擁護派と自由銀行推進派との議論 3|“社会主義の不可能性定理”とその中央銀行制度への当てはめ 4|部分準備による自由銀行制度学派に対する批判的視点 5|結論
第9章 銀行制度改革の提案
1|一〇〇パーセント準備金に賛成する現代的な理論家の歴史 2|銀行制度改革への本書の提案 3|ここで提案された制度の利点の分析 4|考えられる反論への答え 5|通貨・銀行制度の改革・移行プロセスについての経済分析 6|結論



内容細目

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2015
331.72
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