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書誌情報サマリ

書名

公衆衛生マニュアル 2005

著者名 柳川 洋/編集
著者名ヨミ ヤナガワ ヒロシ
出版者 南山堂
出版年月 2005.4


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No. 所蔵館 配架場所 請求記号 資料番号 資料種別 状態 個人貸出 在庫
1 東部図書館一般書庫498/1/052101810745一般在庫 

書誌詳細

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タイトルコード 1000000660191
書誌種別 図書
書名 公衆衛生マニュアル 2005
巻次(漢字) 2005
書名ヨミ コウシュウ エイセイ マニュアル
言語区分 日本語
著者名 柳川 洋/編集   中村 好一/編集   柳川 洋/[ほか]執筆
著者名ヨミ ヤナガワ ヒロシ ナカムラ ヨシカズ ヤナガワ ヒロシ
出版地 東京
出版者 南山堂
出版年月 2005.4
本体価格 ¥5500
ISBN 4-525-18723-9
数量 16,229p
大きさ 30cm
分類記号 498
件名 公衆衛生



内容細目

No. 内容タイトル 内容著者1 内容著者2 内容著者3 内容著者4
1 1 健康と疾病の概念
2 1-1.健康の概念
3 1-2.健康障害の発生要因
4 1-3.公衆衛生の考え方
5 1-4.予防医学
6 1-5.日本における公衆衛生100年の歩み
7 1-6.世界における公衆衛生史
8 2 保健医療制度と医療資源
9 2-1.医療法の概要
10 2-2.医療施設および医療関係者
11 2-3.救急医療
12 2-4.へき地医療
13 2-5.災害医療
14 2-6.国民医療費
15 2-7.主要国の国民医療費の比較
16 3 地域保健医療活動
17 3-1.地域保健法
18 3-2.保健関連の法体系
19 3-3.市町村保健センターの事業と施設
20 4 医の倫理
21 4-1.医の倫理の基本
22 4-2.主な宣言など
23 4-3.医師の権利・義務
24 4-4.インフォームド・コンセント
25 4-5.個人情報取り扱いの原則
26 4-6.個人情報の保護に関する法律
27 4-7.倫理に関する主な法律・指針
28 4-8.倫理的問題をはらむ医療
29 5 国際保健
30 5-1.世界の保健問題
31 5-2.保健水準の国際比較
32 5-3.世界の人口問題
33 5-4.国際保健協力機関
34 5-5.WHO(世界保健機関)の活動
35 6 人口・保健統計
36 6-1.主な人口統計の概要
37 6-2.人口の特性
38 6-3.主な人口の指標と人口ピラミッド
39 6-4.国民生活基礎調査の概要
40 6-5.患者調査
41 6-6.死亡統計の要点
42 6-7.悪性新生物死亡の要点
43 6-8.循環器疾患死亡の要点
44 6-9.第10回修正国際疾病・傷害および死因統計分類(ICD‐10)の概要
45 7 疫学の基礎
46 7-1.罹患率Incidence rateと有病率Prevalence
47 7-2.死亡率Mortality rateと致命率Fatality rate
48 7-3.率の差と比
49 7-4.差と比の組み合わせ
50 7-5.疫学研究方法の分類
51 7-6.記述的研究Descriptive studies
52 7-7.生態学的研究Ecological studies
53 7-8.横断的研究Cross‐sectional studies
54 7-9.症例対照研究Case‐control studies
55 7-10.コホート研究Cohort studies
56 7-11.症例対照研究とコホート研究(前向き,後向き)の比較
57 7-12.介入研究Intervention studies
58 7-13.因果関係の判定
59 7-14.疫学調査における交絡因子の影響の除外
60 8 臨床疫学
61 8-1.臨床疫学の定義と関連の説明
62 8-2.信頼性と妥当性
63 8-3.診断の一致性
64 8-4.疾病の自然史とスクリーニングの関係
65 8-5.スクリーニング検査の評価方法
66 8-6.スクリーニング実施の条件
67 8-7.スクリーニングプログラムの評価
68 8-8.治療効果の評価
69 9 感染症
70 9-1.伝染病発生の三要因と感染及び流行
71 9-2.感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律(感染症法)の概要
72 9-3.感染症法による届出対象疾患と情報提供
73 9-4.感染症法の一類,二類,三類感染症の疫学像
74 9-5.結核予防法の概要
75 9-6.結核・HIV感染症の疫学像と関連事項
76 9-7.予防接種法の概要
77 9-8.検疫法の概要
78 9-9.主な人畜共通感染症と寄生虫感染症
79 10 母子保健
80 10-1.主な母子保健指標
81 10-2.母子保健法の概要
82 10-3.妊婦および乳幼児健康診査の実施
83 10-4.「健やか親子21」の概要
84 10-5.乳児期のスクリーニング検査
85 10-6.児童虐待
86 10-7.児童虐待の防止等に関する法律
87 10-8.児童福祉法の概要
88 10-9.小児医療費公費負担制度
89 10-10.母子福祉法の概要
90 10-11.母体保護法の概要
91 11 学校保健
92 11-1.学校保健の概要
93 11-2.学校保健法の概要
94 11-3.その他の学校保健関連法規
95 11-4.定期健康診断の項目と方法
96 11-5.学童の疾病異常
97 11-6.学校保健の最近の問題点
98 12 成人・老人保健
99 12-1.老人保健法の概要
100 12-2.老人保健法における医療等以外の保健事業の概要
101 12-3.がん検診
102 12-4.地域保健・老人保健事業報告
103 12-5.高血圧,高脂血症,糖尿病診断のためのガイドライン
104 12-6.主な生活習慣病の危険因子
105 12-7.介護保険制度
106 12-8.介護保険制度における在宅の要介護者等へのサービス
107 12-9.老人福祉法による老人福祉施設
108 12-10.介護老人福祉施設,介護老人保健施設,介護療養型医療施設,療養型病床群の比較
109 12-11.日常生活自立度の判定基準
110 12-12.難病(特定疾患)対策
111 13 健康づくり
112 13-1.国民健康・栄養調査の概要
113 13-2.国民健康・栄養調査成績
114 13-3.性,年齢別身体所見の状況
115 13-4.性,年齢別生活習慣
116 13-5.栄養に関する基礎知識と食事摂取基準の考え方
117 13-6.身体活動レベルと推定エネルギー必要量,食事摂取基準
118 13-7.「健康日本21」の考え方
119 13-8.「健康日本21」-目標値の設定-
120 13-9.喫煙と健康
121 13-10.健康増進法の概要
122 14 精神保健・福祉
123 14-1.精神障害の現状
124 14-2.精神保健及び精神障害者福祉に関する法律の概要
125 14-3.知的障害者福祉法の概要
126 14-4.心神喪失等の状態で重大な他害行為を行った者の医療及び観察等に関する法律
127 14-5.精神障害者に関する施設・事業
128 14-6.精神障害者の入院形態
129 14-7.発達段階別にみた精神保健の問題点
130 14-8.薬物依存による精神障害
131 14-9.精神障害の予防
132 14-10.精神障害者と法
133 15 食品保健
134 15-1.食品安全基本法と食品安全委員会の概要
135 15-2.食品衛生法の概要
136 15-3.食品添加物等
137 15-4.食中毒の原因
138 15-5.食中毒原因調査
139 15-6.食中毒の現状
140 15-7.食品の安全・安心対応施策
141 15-8.細菌性食中毒の概要
142 16 社会保障・社会福祉
143 16-1.社会保障制度の体系
144 16-2.社会保障の考え方
145 16-3.医療保険制度の現況
146 16-4.公費医療
147 16-5.社会福祉に関する組織など
148 16-6.社会福祉プラン
149 16-7.障害者基本法
150 16-8.身体障害者福祉法
151 16-9.世界保健機関(WHO)国際機能・障害・健康分類
152 16-10.公的年金制度一覧
153 16-11.生活保護制度
154 17 環境保全と公害
155 17-1.環境基本法の概要
156 17-2.環境基本計画の概要
157 17-3.公害健康被害の補償等に関する法律の概要
158 17-4.環境影響評価法の概要
159 17-5.公害発生の要因と人に対する影響
160 17-6.環境汚染による主なエピソードの概要
161 17-7.ダイオキシン類対策特別措置法の概要
162 17-8.主な大気汚染物質の環境基準
163 17-9.人の健康に関する水質の環境基準
164 17-10.生活環境の保全に係る水質の環境基準と排水基準
165 17-11.湖沼および海域の全窒素および全リン酸の環境基準
166 17-12.土壌の汚染に関わる環境基準
167 17-13.悪臭物質の規制基準
168 17-14.特定化学物質の環境への排出量の把握等および管理改善の促進に関する法律の概要
169 18 日常生活の環境
170 18-1.気候
171 18-2.空気と健康
172 18-3.温熱環境
173 18-4.総合的温熱尺度
174 18-5.上水道
175 18-6.遊泳用プールの衛生基準
176 18-7.下水道の概要
177 18-8.住居環境
178 18-9.建築物環境衛生管理基準
179 18-10.有害物質を含有する家庭用品の規制基準
180 18-11.衣服衛生の概要
181 18-12.廃棄物
182 18-13.低周波空気振動
183 18-14.騒音
184 18-15.振動
185 18-16.非電離放射線
186 18-17.電離放射線の種類と単位
187 18-18.電離放射線の影響
188 18-19.電離放射線の線量限度勧告(放射線障害防止法)
189 18-20.電磁界
190 18-21.ねずみ,衛生害虫
191 19 産業保健総論
192 19-1.産業保健の目的,活動,組織,法令
193 19-2.産業保健の現状と動向
194 19-3.労働安全衛生法に定める安全衛生管理体制の概要
195 19-4.作業環境管理の基本的流れ
196 19-5.作業環境測定基準による粉じん,特定化学物質,鉛,有機溶剤の測定の概要
197 19-6.作業環境測定の概要
198 19-7.有害物質の人体曝露評価に関する指標
199 19-8.作業管理の概要
200 19-9.通達等による各種作業における一連続作業時間
201 19-10.労働衛生保護具
202 19-11.職場における健康管理の概要
203 19-12.じん肺法によるじん肺健康管理の概要
204 19-13.規則に定める有害業務従事者に対する特殊健康診断の概要
205 19-14.健康づくりと快適職場の形成
206 19-15.産業保健推進センター
207 20 産業保健各論
208 20-1.労働基準法の概要
209 20-2.作業環境測定法の概要
210 20-3.労働安全衛生法の概要
211 20-4.労働者災害補償保険法の概要
212 20-5.男女雇用機会均等法の概要
213 20-6.高温熱による障害
214 20-7.異常気圧による障害
215 20-8.騒音による障害
216 20-9.振動障害
217 20-10.非電離放射線による障害
218 20-11.電離放射線障害
219 20-12.酸素欠乏
220 20-13.有毒ガス中毒
221 20-14.金属中毒
222 20-15.有機溶剤中毒
223 20-16.有機化合物中毒
224 20-17.頸肩腕障害,VDT作業による健康障害
225 20-18.職業がん
226 20-19.作業関連疾患
227 20-20.職業性皮膚障害,職業性眼障害,職業性アレルギー
228 21 医事,薬事関係法規
229 21-1.医師法の概要
230 21-2.医師以外の医療,福祉関係者に関する法規の概要
231 21-3.死体解剖保存法,献体法ならびに臓器の移植に関する法律の概要
232 21-4.医事に関する法規の概要
233 21-5.薬事法の概要
234 21-6.毒物及び劇物取締法,麻薬及び向精神薬取締法の概要
235 21-7.覚せい剤及び覚せい剤の慢性中毒者の措置の概要
236 22 解析の基礎
237 22-1.母集団から抽出された標本の基本的な統計量
238 22-2.正規分布Normal distribution(Gaussian distribution)の特性と応用
239 22-3.2項分布Binomial distribution(Bernoulli distribution)の特性と応用
240 22-4.ポアソン分布Poisson distributionの特性と応用
241 22-5.x2分布Chi‐square distributionの特性
242 22-6.2つの集団の平均値の差の検定と信頼区間の推定(分散が等しい場合)
243 22-7.比較的大きな標本の場合の正規分布を仮定した簡略計算方法
244 22-8.2つの集団における割合の差の検定と信頼区間の推定
245 22-9.2×2分割表による2つの属性の関連性に関する検定
246 22-10.Fisherの直接確率計算法による2つの属性の関連性に関する検定
247 22-11.R×C分割表による2つの属性の関連性に関する検定
248 22-12.2×R分割表における傾向性の有無に関する検定
249 22-13.相関係数と回帰係数
250 22-14.年齢調整死亡率の計算
251 22-15.生命表Life table
252 22-16.生存率の計算(カプラン・マイヤー法)
253 22-17.標本抽出の考え方
254 22-18.無作為抽出方法

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2005
498
公衆衛生
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