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書誌情報サマリ

書名

公衆衛生マニュアル 2011

著者名 柳川 洋/編集
著者名ヨミ ヤナガワ ヒロシ
出版者 南山堂
出版年月 2011.4


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No. 所蔵館 配架場所 請求記号 資料番号 資料種別 状態 個人貸出 在庫
1 東部図書館一般書庫498/1/112102420735一般在庫 

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タイトルコード 1000002183869
書誌種別 図書
書名 公衆衛生マニュアル 2011
巻次(漢字) 2011
書名ヨミ コウシュウ エイセイ マニュアル
言語区分 日本語
著者名 柳川 洋/編集   中村 好一/編集   柳川 洋/[ほか]執筆
著者名ヨミ ヤナガワ ヒロシ ナカムラ ヨシカズ ヤナガワ ヒロシ
出版地 東京
出版者 南山堂
出版年月 2011.4
本体価格 ¥5500
ISBN 978-4-525-18739-2
ISBN 4-525-18739-2
数量 16,253p
大きさ 30cm
分類記号 498
件名 公衆衛生
注記 世界における公衆衛生史:p4 日本における公衆衛生の歩み:p4
内容紹介 医学生が卒業するまでに習得すべき公衆衛生の内容をもらさず収録したテキスト。公衆衛生行政、疫学、保健統計および社会福祉・社会保障制度論を学ぶための参考書としても役立つ。



内容細目

No. 内容タイトル 内容著者1 内容著者2 内容著者3 内容著者4
1 1 健康と疾病の概念
2 1-1.健康の概念
3 1-2.健康障害の発生要因
4 1-3.公衆衛生の考え方
5 1-4.予防医学
6 1-5.世界における公衆衛生史
7 1-6.日本における公衆衛生の歩み
8 1-7.日本における公衆衛生に関連する行政の流れ
9 2 保健医療制度と医療資源
10 2-1.医療法の概要
11 2-2.医療の確保に必要な事業
12 2-3.医療の質と安全の確保
13 2-4.保険診療
14 2-5.国民医療費
15 2-6.医療施設および医療関係者
16 2-7.医療制度改革
17 2-8.医療崩壊
18 3 地域保健医療活動
19 3-1.地域保健法の概要
20 3-2.保健関連の法体系
21 3-3.市町村保健センターの事業と施設
22 3-4.地方衛生研究所
23 4 医の倫理
24 4-1.医の倫理の基本
25 4-2.主な宣言など
26 4-3.医師の権利・義務
27 4-4.インフォームド・コンセント
28 4-5.個人情報取り扱いの原則
29 4-6.UNESCOによる「生命倫理と人権に関する世界宣言」
30 4-7.個人情報保護法の概要
31 4-8.倫理に関する主な法律・指針
32 4-9.倫理的問題をはらむ医療
33 5 国際保健
34 5-1.世界の健康問題と保健
35 5-2.保健統計
36 5-3.世界人口と人口問題
37 5-4.保健水準の指標
38 5-5.国境を越える環境問題
39 5-6.国際機関による環境対策の歩み
40 5-7.世界の代表的な感染症
41 5-8.WHOの概要
42 5-9.国際連合の保健関連機関と活動
43 5-10.わが国の国際保健活動
44 6 人口・保健統計
45 6-1.主な人口統計の概要
46 6-2.人口の特性
47 6-3.主な人口の指標と人口ピラミッド
48 6-4.国民生活基礎調査の概要
49 6-5.患者調査
50 6-6.死亡統計の要点
51 6-7.悪性新生物死亡の要点
52 6-8.循環器疾患死亡の要点
53 6-9.ICD-10の概要
54 6-10.政府が公表している統計資料の検索
55 7 疫学の基礎
56 7-1.罹患率と有病率
57 7-2.死亡率と致命率
58 7-3.率の差と比
59 7-4.差と比の組み合わせ
60 7-5.疫学研究方法の分類
61 7-6.記述的研究
62 7-7.生態学的研究
63 7-8.横断的研究
64 7-9.症例対照研究
65 7-10.コホート研究
66 7-11.症例対照研究とコホート研究の比較
67 7-12.介入研究
68 7-13.因果関係の判定
69 7-14.原因と結果のパターン
70 7-15.疫学調査における交絡因子の影響の除外
71 7-16.国が公表している公衆衛生関係統計資料
72 8 臨床疫学
73 8-1.臨床疫学の定義と関連の説明
74 8-2.臨床判断学
75 8-3.信頼性と妥当性
76 8-4.診断の一致性
77 8-5.疾病の自然史とスクリーニングの関係
78 8-6.スクリーニング検査の評価方法
79 8-7.スクリーニング実施の条件
80 8-8.スクリーニングプログラムの評価
81 8-9.治療効果の評価方法
82 8-10.治療効果の評価指標
83 8-11.尤度比,検査前確率,検査後確率
84 9 感染症
85 9-1.感染,感染症および流行
86 9-2.感染症対策
87 9-3.感染症法の概要
88 9-4.結核対策
89 9-5.HIV感染とAIDS
90 9-6.予防接種法の概要
91 9-7.検疫法の概要
92 9-8.重症感染症の疫学像
93 9-9.インフルエンザ
94 9-10.口蹄疫
95 10 母子保健
96 10-1.主な母子保健指標
97 10-2.新しい少子化対策の要点
98 10-3.母子保健法の概要
99 10-4.妊婦および乳幼児健康診査の実施
100 10-5.母子保健医療対策等総合支援事業
101 10-6.「健やか親子21」の概要
102 10-7.乳児期のスクリーニング検査
103 10-8.児童虐待
104 10-9.児童虐待防止法の概要
105 10-10.児童福祉法の概要
106 10-11.小児医療費公費負担制度の概要
107 10-12.母子及び寡婦福祉法の概要
108 10-13.母体保護法の概要
109 11 学校保健
110 11-1.学校保健の概要
111 11-2.学校保健安全法の概要
112 11-3.そのほかの学校保健関連法規
113 11-4.学校給食衛生管理基準の概要
114 11-5.児童または生徒1人1回あたりの学校給食摂取基準,学校給食実施基準
115 11-6.定期健康診断の項目と方法
116 11-7.児童・生徒などの疾病異常
117 11-8.学校保健の最近の問題点
118 12 成人・老人保健
119 12-1.高齢者医療確保法の概要
120 12-2.がん対策基本法の概要
121 12-3.がん登録の概要
122 12-4.がん検診
123 12-5.主な生活習慣病の危険因子
124 12-6.介護保険法の概要
125 12-7.要介護認定の流れ
126 12-8.介護保険制度における在宅の要介護者等へのサービス
127 12-9.老人福祉法による老人福祉施設
128 12-10.介護老人福祉施設,介護老人保健施設,介護療養型医療施設,療養型病床群の比較
129 12-11.介護保険事業状況報告
130 12-12.日常生活自立度の判定基準
131 12-13.高血圧,脂質異常症,糖尿病,メタボリックシンドローム診断のためのガイドライン
132 12-14.難病対策
133 12-15.高齢者虐待防止法の概要
134 12-16.DV法の概要
135 13 健康づくり
136 13-1.国民健康・栄養調査の概要
137 13-2.国民健康・栄養調査成績
138 13-3.国民健康・栄養調査による身体所見の状況
139 13-4.国民健康・栄養調査による生活習慣
140 13-5.栄養に関する基礎知識と食事摂取基準の考え方
141 13-6.健康づくりのための運動指針
142 13-7.食育基本法の概要
143 13-8.「健康日本21」の考え方
144 13-9.「健康日本21」の目標値の設定
145 13-10.喫煙と健康
146 13-11.健康増進法の概要
147 13-12.健康関連行動の変容
148 14 精神保健・福祉
149 14-1.精神障害の現状
150 14-2.精神保健福祉法の概要
151 14-3.心神喪失者医療観察法の概要
152 14-4.精神障害者に関する施設・事業
153 14-5.精神障害者の入院形態
154 14-6.発達段階別にみた精神保健の問題点
155 14-7.薬物依存による精神障害
156 14-8.精神障害の予防
157 14-9.自殺対策基本法の概要
158 14-10.自殺総合対策大綱
159 14-11.精神障害者と法
160 14-12.職場のメンタルヘルス
161 15 食品保健
162 15-1.食品安全基本法の概要
163 15-2.食品衛生法の概要
164 15-3.食品添加物
165 15-4.細菌による食中毒
166 15-5.ウイルスによる食中毒
167 15-6.植物性自然毒による食中毒
168 15-7.動物性自然毒による食中毒
169 15-8.原因の解明と対策の樹立
170 15-9.食中毒の現状
171 15-10.消費者行政の流れ
172 16 社会保障・社会福祉
173 16-1.社会保障制度の体系
174 16-2.社会保障の考え方
175 16-3.公費医療
176 16-4.医療保険制度の現況
177 16-5.社会福祉に関する組織など
178 16-6.社会福祉プラン
179 16-7.障害者基本法の概要
180 16-8.障害者自立支援法の概要
181 16-9.身体障害者福祉法の概要
182 16-10.知的障害者福祉法の概要
183 16-11.発達障害者支援法の概要
184 16-12.ICFの概要
185 16-13.公的年金制度一覧
186 16-14.生活保護法の概要
187 17 環境保全と公害
188 17-1.環境基本法の概要
189 17-2.環境基本計画の概要
190 17-3.公害健康被害補償法の概要
191 17-4.環境影響評価法の概要
192 17-5.公害発生の要因と人に対する影響
193 17-6.環境汚染による主なエピソードの概要
194 17-7.ダイオキシン類対策特別措置法の概要
195 17-8.主な大気汚染物質の環境基準
196 17-9.人の健康に関する水質の環境基準
197 17-10.生活環境の保全に係る水質の環境基準と排水基準
198 17-11.湖沼および海域の全窒素および全リン酸の環境基準
199 17-12.土壌の汚染に関わる環境基準
200 17-13.悪臭物質の規制基準
201 17-14.PRTR法の概要
202 18 日常生活の環境
203 18-1.気候
204 18-2.空気と健康
205 18-3.温熱環境
206 18-4.総合的温熱尺度
207 18-5.上水道
208 18-6.遊泳用プールの衛生基準
209 18-7.下水道の概要
210 18-8.住居環境
211 18-9.建築物環境衛生管理基準
212 18-10.有害物質を含有する家庭用品の規制基準
213 18-11.衣服衛生の概要
214 18-12.廃棄物
215 18-13.低周波空気振動
216 18-14.振動
217 18-15.騒音
218 18-16.非電離放射線
219 18-17.電離放射線の種類と単位
220 18-18.電離放射線の影響
221 18-19.電離放射線の線量限度勧告
222 18-20.電磁界
223 18-21.ねずみ,衛生害虫
224 19 産業保健総論
225 19-1.産業保健の目的,活動,組織,法令
226 19-2.産業保健の現状と動向
227 19-3.労働安全衛生法に定める安全衛生管理体制の概要
228 19-4.作業環境管理の基本的流れ
229 19-5.作業環境測定基準による粉じん,特定化学物質,鉛,有機溶剤の測定の概要
230 19-6.作業環境測定の概要
231 19-7.有害物質の人体曝露評価に関する指標
232 19-8.作業管理の概要
233 19-9.通達等による各種作業における一連続作業時間
234 19-10.労働衛生保護具
235 19-11.職場における健康管理の概要
236 19-12.じん肺法の概要
237 19-13.規則で定める有害業務従事者に対する特殊健康診断の概要
238 19-14.健康づくりと快適職場の形成
239 19-15.都道府県産業保健推進センター,地域産業保健センター
240 20 産業保健各論-法規と職業性疾患-
241 20-1.労働基準法の概要
242 20-2.作業環境測定法の概要
243 20-3.労働安全衛生法の概要
244 20-4.労働者災害補償保険法の概要
245 20-5.男女雇用機会均等法の概要
246 20-6.高温熱による障害
247 20-7.異常気圧による障害
248 20-8.騒音による障害
249 20-9.振動障害
250 20-10.非電離放射線による障害
251 20-11.電離放射線障害
252 20-12.酸素欠乏
253 20-13.有毒ガス中毒
254 20-14.金属中毒
255 20-15.有機溶剤中毒
256 20-16.有機化合物中毒
257 20-17.頸肩腕障害,VDT作業による健康障害
258 20-18.職業がん
259 20-19.作業関連疾患
260 20-20.職業性皮膚障害,職業性眼障害,職業性アレルギー
261 20-21.石綿による健康障害
262 21 医事,薬事関係法規
263 21-1.医師法の概要
264 21-2.医師以外の医療,福祉関係者に関する法規の概要
265 21-3.死体解剖保存法,献体法ならびに臓器移植法の概要
266 21-4.医事に関する法規の概要
267 21-5.薬事法の概要
268 21-6.毒物及び劇物取締法,麻薬及び向精神薬取締法の概要
269 21-7.覚せい剤及び覚せい剤の中毒者の措置の概要
270 22 解析の基礎
271 22-1.母集団から抽出された標本の基本的な統計量
272 22-2.正規分布の特性と応用
273 22-3.2項分布の特性と応用
274 22-4.ポアソン分布の特性と応用
275 22-5.χ[2]分布の特性
276 22-6.2つの集団の平均値の差の検定と信頼区間の推定
277 22-7.比較的大きな標本の場合の正規分布を仮定した簡略計算方法
278 22-8.2つの集団における割合の差の検定と信頼区間の推定
279 22-9.2×2分割表による2つの属性の関連性に関する検定
280 22-10.Fisherの直接確率計算法による2つの属性の関連性に関する検定
281 22-11.R×C分割表による2つの属性の関連性に関する検定
282 22-12.2×R分割表における傾向性の有無に関する検定
283 22-13.相関係数と回帰係数
284 22-14.年齢調整死亡率の計算
285 22-15.生命表
286 22-16.生存率の計算
287 22-17.標本抽出の考え方
288 22-18.無作為抽出方法

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柳川 洋 中村 好一 柳川 洋
2011
498
公衆衛生
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