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書誌情報サマリ

書名

会計測定の再評価 

著者名 福井 義高/著
著者名ヨミ フクイ ヨシタカ
出版者 中央経済社
出版年月 2008.12


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No. 所蔵館 配架場所 請求記号 資料番号 資料種別 状態 個人貸出 在庫
1 中央図書館書庫別D3369/205/0106104542一般在庫 

書誌詳細

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タイトルコード 1000001922600
書誌種別 図書
書名 会計測定の再評価 
書名ヨミ カイケイ ソクテイ ノ サイヒョウカ
言語区分 日本語
著者名 福井 義高/著
著者名ヨミ フクイ ヨシタカ
出版地 東京
出版者 中央経済社
出版年月 2008.12
本体価格 ¥3800
ISBN 978-4-502-29000-8
ISBN 4-502-29000-8
数量 3,6,275p
大きさ 22cm
分類記号 336.9
件名 会計   ディスクロージャー(経営)
注記 文献:p257~272
内容紹介 キャッシュフローと現在価値を重視した時価志向の会計の動きは、本当に投資意思決定に有用なのだろうか? 資本コスト推計に会計数値がどのように関わっているかなど、会計の市場社会における役割と重要性を考察する。
著者紹介 1962年京都府生まれ。カーネギー・メロン大学大学院博士課程修了(Ph.D.)。東日本旅客鉄道株式会社などを経て、青山学院大学大学院国際マネジメント研究科教授。



内容細目

No. 内容タイトル 内容著者1 内容著者2 内容著者3 内容著者4
1 序章 本書の目的と構成
2 1 本書の問題意識
3 2 本書の構成
4 3 本書の読み方
5 第1部 企業・資産評価と会計
6 第1章 企業価値評価における会計測定の相対性
7 1 無益で有害な会計数値?
8 2 会計データは有用な情報(の1つ)にとどまるのか
9 3 残余利益概念の再発見
10 4 配当は利益に優越するか
11 5 残余利益モデル:簡単な数値例
12 6 資本コスト一定の場合の残余利益モデル
13 7 資本コストが変動する場合の残余利益モデル
14 8 割引因子合計を用いた残余利益モデル
15 9 残余利益モデルの一種としてのEVA
16 10 会計数値「意見」の配当・キャッシュフロー「事実」に対する優位性
17 11 座標としての複式簿記会計
18 12 企業価値推計と会計測定の相対性
19 数学解説
20 第2章 株価倍率とファンダメンタル・バリュー
21 1 株価倍率
22 2 サステナブル成長率
23 3 資本コスト・純利益成長率一定の場合の株価倍率
24 4 ROE・純利益成長率一定の場合の株価倍率
25 5 変動する資本コストの意味
26 6 変動する資本コストの下でのPER
27 7 変動する資本コストの下でのPBR
28 8 資本コスト一定の場合との比較
29 9 残余利益とファンダメンタル・バリュー
30 10 残余利益とPER・PBR
31 11 資本コスト変動と株価倍率
32 12 株価倍率の理論的妥当性と会計に求められるもの
33 第3章 会計情報を用いた資産評価モデル
34 1 残余利益概念を用いた資産評価モデル構築
35 2 経済・会計データ対数線形化の必要性
36 3 対数線形残余ROEモデルの導出
37 4 対数線形残余ROEモデルの定常性
38 5 逐次代入による対数線形残余ROEモデル誉き換え
39 6 投資家の予測(期待)値としての企業価値
40 7 資産評価モデルとしての残余ROEモデル
41 8 対数線形残余ROEモデルにおけるリターン決定三要素
42 9 CAPMの復習
43 10 CAPMのパフォーマンス
44 11 資産評価理論と矛盾する会計モデル
45 12 ファーマ・フレンチ・モデル
46 13 投資の最終目的と資産評価理論
47 14 ベータ・モデルとの同値性
48 15 残余ROEモデルとベータの分解
49 16 分解されたベータの推計
50 17 グッド・ベータとパッド・ベータ
51 18 資産評価理論における会計情報の重要性
52 数学解説
53 第4章 会計データの時系列特性とオルソン・モデル
54 1 実証研究と統計的枠組み
55 2 確率的要約アプローチ
56 3 統計モデルへの制約としての理論モデル
57 4 オリジナルのオルソン・モデル
58 5 オルソン・モデルの統計的問題点
59 6 データ適合的なオルソン・モデル
60 7 資産評価モデルとの整合性
61 8 理論が測定の先を行く可能性
62 第5章 効率的市場と会計基準
63 1 会計規制強化は時代に逆行?
64 2 「正しい」会計数値は存在するか
65 3 利益に近いのは学力か身長か
66 4 最適会計基準不可能性定理
67 5 会計情報の内生性と処理コスト
68 6 規範研究から実証研究へ
69 7 会計基準と価値関連性研究
70 8 会計基準とイベント研究
71 9 効率的市場での会計基準改善
72 10 合理的期待形成と政策の不存在
73 11 市場から学ぶことの可能性
74 12 会計情報の(非)重要性
75 13 コップは半分空(あるいは半分残っている)
76 14 業績評価における発想の転換
77 15 会計測定へのレクイエム?
78 第2部 市場社会と会計
79 第6章 根拠なき会計危機論と社会的事実としての会計
80 1 会計制度の危機?
81 2 涅槃のセカンド・ベストは浮世のファースト・ベスト
82 3 決算操作の効用
83 4 不良債権論の怪
84 5 不透明な米国の株式持ち合い
85 6 サブプライム問題と企業の社会的責任論の責任
86 7 パングロス的最適論の呪縛
87 8 社会的事実としての会計現象
88 9 存在論的主観・客観と認識論的主観・客観
89 10 共同志向性・機能付与・構成的ルール
90 11 制度的事実と言語の必要性
91 12 制度的事実としての言語の自己言及性
92 13 制度的事実とバックグラウンド
93 14 社会的事実論の会計への適用に向けて
94 第7章 経済実体を作り出す言語としての会計
95 1 制度的事実としての会計とエージェンシー理論
96 2 会計数値を媒介とする制度的事実
97 3 制度的事実としての会計と計算可能性
98 4 制度的事実としての会計の原理的必然性
99 5 制度的事実概念による実現主義再検討
100 6 制度的事実概念・一般均衡理論・実証研究にもとづくフローの優位
101 7 資本コスト変動と会計測定
102 8 物価水準の変動と相対価格の変化
103 9 繰延資産の排除と暖簾
104 10 会計基準設定への示唆
105 第8章 市場社会のバックグラウンド
106 1 実測と予測-二種類の会計数値
107 2 会計基準統一は歴史の必然?
108 3 欧米に劣る日本基準?
109 4 ネットワーク効果と基準間競争
110 5 弾力的基準としての会計基準
111 6 バックグラウンドとしての会計
112 7 規則主義と原則主義
113 8 投資家は大人である
114 9 市場競争と予算制約
115 10 市場競争と自然淘汰
116 11 「たかが」会計
117 12 最大化に対する予算制約の優位性
118 13 実現主義という不死鳥
119 終章 会計

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2008
2008
336.9
会計 ディスクロージャー(経営)
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