| タイトルコード |
1000100337625 |
| 書誌種別 |
図書 |
| 書名 |
近代日本の戦争計画の成立 |
| 書名ヨミ |
キンダイ ニホン ノ センソウ ケイカク ノ セイリツ |
|
近代日本陸軍動員計画策定史研究 |
| 言語区分 |
日本語 |
| 著者名 |
遠藤 芳信／著
|
| 著者名ヨミ |
エンドウ ヨシノブ |
| 出版地 |
東京 |
| 出版者 |
桜井書店
|
| 出版年月 |
2015.11 |
| 本体価格 |
￥１４０００ |
| ISBN |
978-4-905261-26-1 |
| ISBN |
4-905261-26-1 |
| 数量 |
1172p |
| 大きさ |
22cm |
| 分類記号 |
393.25
|
| 件名 |
兵役
日本-国防-歴史
|
| 注記 |
近代日本陸軍動員計画策定史関係年表(1868〜1912年):p1159〜1166 |
| 内容紹介 |
1873年の徴兵令制定前後から日清戦争(1894〜95年)前後までの日本陸軍の動員計画策定の管理業務を基本にして、近代日本における戦争計画の形成過程を解明する。著者の近代日本軍制史研究の集大成。 |
| 目次タイトル |
序論 本書の目的と研究主題 |
|
1 本書の目的と考察対象 2 本書の構成と研究課題 |
|
第1部 平時編制と兵役制度の成立 |
|
第1章 鎮台設置下の平時編制の第一次的成立 |
|
1 鎮台体制の成立端緒 2 全国武装解除と鎮台体制の成立 3 地方反乱と銃砲管理統制政策 |
|
第2章 1873年徴兵令の成立 |
|
1 徴兵制を迎える四鎮台配置下の兵力編成 2 1873年徴兵令の成立と施行 3 徴兵令施行と徴兵入費政策の成立 4 西南戦争後の徴兵入費政策をめぐる第二次攻防 |
|
第3章 西南戦争前後の壮兵の召集・募集と解隊 |
|
1 近衛諸隊の編成替えと壮兵解隊過程 2 西南戦争における壮兵新規募集政策 3 政府における西南戦争壮兵の慰労評価 |
|
第4章 1880年代の徴兵制と地方兵事事務体制 |
|
1 西南戦争前後の徴兵統計と鎮台兵員充足 2 地方行政機関の兵事事務体制の整備 3 1889年徴兵令の成立と徴兵事務体制の中央集権化 |
|
第2部 対外戦争開始と戦時業務計画の成立 |
|
第1章 台湾出兵事件前後における戦時業務と出師概念の成熟 |
|
1 六管鎮台制下の戦時業務管掌と戦時会計経理制度の発足 2 1874年台湾出兵事件と出師概念の成熟 3 西南戦争までの防禦政策調査と戦時会計経理制度 |
|
第2章 1878年参謀本部体制の成立 |
|
1 参謀局拡張の陸軍省上申とプロイセン軍制 2 1878年参謀本部条例の制定 3 参謀本部体制下の1881年戦時編制概則の成立 |
|
第3章 西南戦争後の陸軍会計経理の攻防と軍備増強策 |
|
1 西南戦争後の緊縮財政政策と陸軍会計経理の攻防 2 東京湾防禦砲台建築工事と陸軍会計経理の攻防 |
|
第4章 1882年朝鮮国壬午事件と日本陸軍の動員計画 |
|
1 参謀本部と陸軍省の一体化的対応と第六軍管下の旅団編成 2 壬午事件における戦時諸概則の配布と陸軍管轄経費 3 第六軍管下の予備軍召集・旅団編成と行軍演習 4 鎮台の反応及び新聞報道統制と「軍機」概念 5 「戦死者」造出の粉飾固執と靖国神社合祀 |
|
第5章 軍備拡張と出師準備管理体制の成立萌芽 |
|
1 太政官の軍備拡張方針化と陸軍省の軍備拡張費支出計画 2 陸軍省における軍備拡張計画と軍隊編制改編 3 1884年鎮台出師準備書制定と出師準備管理体制の成立萌芽 |
|
補論 1889年内閣官制の成立と参媒本部 |
|
1 1878年参謀本部設置と太政官制度 2 太政官制度下の参謀本部長と陸軍卿の直接上奏裁可後の奉行手続きの成立 3 1885年内閣制度下の参謀本部長と内閣職権 4 1889年内閣官制の制定過程 |
|
第3部 戦時編制と出師準備管理体制の成立 |
|
第1章 1885年の鎮台体制の完成 |
|
1 1885年の監軍本部条例改正と鎮台条例改正及び参謀本部条例改正 2 出師準備管理体制の第一次的成立 |
|
第2章 戦時編制概念の転換と1888年師団体制の成立 |
|
1 1886年監軍部廃止と1887年新監軍部設置 2 1888年の師団体制の成立過程 3 出師準備管理体制の第三次的成立 4 1889年会計法と出師準備品管理体制 |
|
第3章 1893年戦時編制と1894年戦時大本営編制の成立 |
|
1 1893年戦時編制の成立過程 2 1894年日清開戦前における戦時大本営編制の制定 |
|
第4章 動員実施と1894年兵站体制構築 |
|
1 1894年兵站勤務令の成立過程と第五師団の一部動員 2 日清戦争期の諸予算編成と会計経理 3 朝鮮国内における兵站体制構築開始 |
|
第4部 軍事負担体制の成立 |
|
第1章 徴発制度の成立 |
|
1 常備軍結集期の地域調査と共武政表編纂事業の成立 2 1882年徴発令の成立過程と地方自治体 |
|
第2章 軍機保護法の成立と軍事情報統制 |
|
1 軍による軍事情報独占の思想 2 陸軍省における1890年代までの文書・図書管理体制 3 日清戦争と軍事情報統制体制 4 1899年軍機保護法の成立 5 日露戦争と軍事情報統制体制 |
|
第3章 要塞地帯法の成立と治安体制強化 |
|
1 近代日本における要塞建設事業体制の成立 2 日清戦争後の軍備拡張と要塞建設 3 1899年要塞地帯法の成立と治安体制強化 4 要塞地帯法の施行 |
|
補論 近代日本の要塞防禦戦闘計画の策定 |
|
1 近代における要塞防禦体制の課題 2 日清戦争後の戦時編制と要塞防禦勤務体制 3 各要塞における要塞防禦計画書の策定と評価 4 1902年要塞防禦教令草案の制定 5 1910年要塞防禦教令の制定 |
|
結論 まとめと課題 |
|
1 近代日本の戦争計画と帝国全軍構想化路線の特質 2 戦時編成と出師準備管理体制の成立・進展の特質 3 近代日本の要塞建設の意味と要塞防禦戦闘計画策定の特質 |
